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時間のかかるマニュアル制作業務は
プロに丸投げしてみませんか?
マニュアル制作のリソース不足を放置してしまうと、
様々なトラブルの間接的な原因に発展する可能性があります。
事故・故障・クレームの増加
マニュアルの品質が低下し、事故や故障、クレーム件数の増加が起こりやすくなる。
コストの増加
短納期によってチェック作業にミスが発生し、マニュアルの回収や修正、刷り直しによるコストが増えてしまう。
納期の遅れ
複数の案件が同じセクションで足止めされ、会社全体での制作遅延が発生してしまう。
離職率の上昇
業務量が担当者のキャパシティーを超え、休職や離職につながってしまう。
このようなトラブルが発生する前に、
制作業務を代行できるアウトソーシング先を探しておくことが重要です!
多くの企業では、製品の開発担当者が製品の開発、システム設計、管理業務、品質チェックなど、本来の業務と並行してマニュアルの原稿作成をしています。
また、開発途中の製品の場合、途中で仕様がコロコロと変わってしまい、そのたびにマニュアルの原稿を書き直すということも現実問題としてよくある話です。
そういったウェイトの大きい業務を、マルチタスクで処理することが求められる環境というものは、ミスやトラブルの温床になってしまいます。
そこで、アウトソーシングの出番です。
マニュアル制作業務を、マニュアル専門の制作会社にアウトソーシングすることで、担当者の負担が軽減され、本来の業務に注力できます。
「今までやろうと思っていたけれど、やれなかったこと」にも取り組む余裕ができるので、新たなビジネスチャンスの創出にもつながります。
さらに、マニュアル専門の制作会社が原稿を作ることで、マニュアル制作に関する業務全体の作業スピードがアップすることをご存じでしょうか?
マニュアルの原稿作成には厳密な書き方のルールというものがありません。
そのため、製品の開発担当者が原稿を執筆をした場合、多くの人は「自己流の書き方」、もしくは「前任者から引き継いだ書き方」で原稿を作成します。
そして、その原稿を後工程のライティング担当者やDTPオペレーターに渡してしまうと、実作業に入る前に原稿を読み解く作業が発生します。
「自己流の書き方」で書かれた原稿は、情報を正しく読み解くのに時間がかかりますし、書き方によっては誤解や、ニュアンスの取り違いによって、齟齬が生まれてしまうこともあります。
そうなると、修正による手戻りによって余計な工数がかかってしまい、マニュアル制作全体のスケジュールの進行が遅れてしまうことになります。
一方、弊社のようなマニュアル制作を専門とする制作会社は、
「わかりやすく、誤解なく伝える」ためのスキルやノウハウを数多く蓄積していますし、作業効率の高いツールの扱いにも秀でています。
そのため、原稿作成にかかる時間を大幅に短縮できます。
また、次工程であるライターやDTPオペレーターに、わかりやすく誤解を生まない指示を出せるため、原稿を読み解くなどの余計な工数を大きく削減することができるのです。
作業効率が高く、原稿作成にかかる時間が短い
修正による手戻りが少なく、余計な工数がかからない
ライティング・DTP担当者の負担が軽減される
弊社では、これまで多くのお客様のもとで、わかりやすく、誤解なく伝わる原稿を効率的に作成してまいりました。
原稿作成のアウトソーシングを検討されている方は、お気軽にご相談ください。
まずはWEBや訪問にて、御社の課題感をお伺いいたします。
私たちは、日本全国のメーカーから依頼を受け、年間1,000本以上のマニュアルを60年以上にわたって作り続けてきました。
その中で築き上げてきた確かな技術力とノウハウで、お客様のマニュアル制作業務を強力にバックアップします!
弊社には、技術的な内容を「わかりやすく、誤解なく伝える」スキルを持つテクニカルライターが、多数在籍しています。
そのため、商品企画書、仕様書、現物、ヒアリングをもとにした、「わかりやすく、誤解のない」マニュアルの原稿制作を得意としています。
また、原稿制作以外においても豊富な実績があり、デザイン、レイアウト設計、DTP、イラスト、校正、印刷、多言語展開、管理・運用まで、マニュアルに関するすべてを安心しておまかせいただけます。
また、マニュアルの原稿作成においては、開発現場に出向・常駐し、
日々変わる仕様変更にスピード対応する「出向サービス」もご提供可能です。
商品企画書、仕様書などを読み解いて原稿を作成する
イラストを描くために、写真を撮影する
(きちんとしたイラストをおこすには高度な撮影技術が必要です)
お客様のもとで原稿作成業務をすることによって、日々変わる仕様変更にもスピーディーに対応することが可能です。
原稿作成業務のアウトソーシングや出向サービスを検討されている方は、お気軽にご相談ください。
まずはWEBや訪問にて、御社の課題感をお伺いいたします。